アーカイブス「これが韓国の正体だ」

韓国の外交通商大臣が、「竹島問題は日韓関係より優先」で、「対日関係の一層の悪化も辞さない」などと発言したらしい。かつての日本政府（外務省）なら、大慌てで、韓国のご機嫌取りに走ったのだろうが、「土下座外交」は、ようやく影をひそめた。

それはさておき、どういうわけか、民間レベルでは韓国に親近感を抱く人たちが多い。もちろん、個人の勝手であるが、そういう人たちも、韓国のとってきた行動について知っておくのは、有益であろう。そこで今回は、平成15年2月5日付「これが韓国の正体だ」を再録する。

先週、聞き捨てならないニュースが飛び込んできた。合衆国「ニューヨーク・タイムズ」紙が、国際的にも定着している「日本海」という名称を使用しないこととしたという。

報道によれば、在米韓国総領事館からタイムズ紙への「東海併記」要請は、いったんは「読者に混乱をもたらす」として拒否された。ところがこれに対し、在米韓国人団体が、投稿・電話などなりふり構わぬロビー活動を展開、消極的だったタイムズ紙もついに折れ、記事中では「日韓間水域」と表記するそうだ。

この「日本海」の名称をめぐる「論争」について、経緯を知らない向きもあろうから、説明しておく。「日本海」という名称は、わが国がまだいわゆる「鎖国政策」をとっていた18世紀末に欧米列強の間で使われ始め、海図（チャート）には"Sea of Japan"と表記されるようになった。それ以来、現在に至るまで、何の問題もなく、国際的に確立した唯一の名称として使われてきた。

ところが、1990年代に入り、韓国は、国連地名標準化会議や国際水路機関（IHO）等の場において、「『日本海』が使われるようになったのは、20世紀の日本の植民地支配以降」「『東海』に改称するか併記すべき」などと、事実に反する荒唐無稽な主張を、突如として展開し始めたのである。

昨年8月には、IHO理事会が、韓国側提案を受けて、「日本海」を含まない出版物を刊行することとし、加盟国の賛否をとろうした。この理不尽きわまる措置に対し、わが国は、韓国側主張はでっち上げであって理由がなく、また、一国の不当な要求を受けて、国際的にも定着している地理的名称を変更することは、国連やIHOの趣旨にも背く、として、強く抗議した。これを受けて、IHO理事会は、いったん出した提案を約1ヵ月後に「撤回」するという異例の措置をとったのである。

こうした経緯からも明らかなように、日本海は、誰が何と言おうと日本海であって、「東海」などでは決してない。韓国は、歴史を捏造してまで、一体何をしたいというのか。もとより、韓国による歴史の捏造は、なにも今に始まったことではなくて、いわゆる「従軍慰安婦」も、元はといえば、1970年代に、贖罪史観に目を曇らせた日本人の研究者が、証拠もなしに唱えたものにすぎない。韓国にとっては、まさに「棚からぼた餅」で、これ幸いと、「被害女性」まででっち上げ、いつの間にか、日本の歴史教科書にも、あたかも事実であるかのように載るようになった。もちろん、そんなものは決して存在しなかったことは、いうまでもない。

昨年、日韓共催ワールドカップが開かれ、一部の日本のメディアは、「日韓友好」のつもりか韓国をどこまでも「よいしょ」したが、見苦しい以外の何ものでもなかった。アジア唯一の先進国たるわが国として、韓国という国は、およそ友好的に付き合える相手などではない。結局のところ、その北にある、「世界一話の通じぬ国」と、何ら変わるところはない国なのである。